老健で働く特徴とリハビリ中心の業務

老健（介護老人保健施設）の仕事内容を一言でいうと、「家に帰るためのリハビリを多職種で支える」ケアです。 老健は、要介護の方が心身の機能の維持回復を図り、居宅での生活に戻れるよう支援することを目的とした施設だと法律で定められています（出典：介護保険法第8条第28項。厚生労働省 老健局「介護老人保健施設」社会保障審議会 介護給付費分科会 第221回 資料2、令和5年(2023年)8月7日 https://www.mhlw.go.jp/content/12300000/001131788.pdf ）。

さらに運営基準でも、老健は入所者が「その有する能力に応じ自立した日常生活を営むことができるようにすることとともに、その者の居宅における生活への復帰を目指すものでなければならない」とされています（出典：介護老人保健施設の人員、施設及び設備並びに運営に関する基準（平成11年厚生省令第40号）第一条の二。e-Gov法令検索 https://laws.e-gov.go.jp/law/411M50000100040/ ）。

ここから見えてくる老健ならではの特徴は3つです。(1)医師と看護職員が常駐し、医学的管理の下でケアを行う、(2)理学療法士(PT)・作業療法士(OT)・言語聴覚士(ST)などリハビリ専門職が配置され、リハビリが業務の柱になる、(3)「終の棲家」ではなく在宅復帰を目指す“通過施設”である、という点です。介護職員は、これらの専門職とチームを組んで、利用者が家に帰る日を目標に日々のケアを行います。

この記事は「施設形態を知る」カテゴリの子記事として、老健で働く環境とリハビリ中心の業務内容に絞って解説します。施設形態全体の比較は親記事介護施設の種類と働き方の違い一覧を、夜勤手当や給料相場といったお金の詳細は介護職の給料を職種・施設で比較一覧を、資格の取り方は介護資格の種類と取得の順番一覧をご覧ください。

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老健の仕事内容を理解する出発点は、「どんな利用者が、どれくらいの期間いる施設か」を知ることです。 老健の平均在所日数は309.7日（約10か月）で、退所した方の行き先は家庭が36.3%、医療機関が33.3%です。参考までに特養（特別養護老人ホーム）の平均在所日数は1177.2日（約3.2年）で退所先は死亡が69.0%を占めており、ここからも老健が一時的に入所して在宅復帰を目指す「通過施設」だとわかります（出典：令和元年介護サービス施設・事業所調査結果。前掲 厚労省老健局 資料2 https://www.mhlw.go.jp/content/12300000/001131788.pdf ）。施設形態どうしの網羅的な比較は親記事介護施設の種類と働き方の違い一覧に、特養そのものの仕事内容は特養で働く仕事内容にまとめています。

この在所期間が示すのは、老健で働く介護職員の仕事が、利用者が自宅に戻れるよう「できることを増やしていく」支援中心になるということです。「ずっと同じ方を看取りまでお世話する」というより、「目標に向かって状態が良くなっていく過程に伴走する」働き方だとイメージすると、老健の特徴がつかみやすくなります。

入所者の状態像も知っておくと役立ちます。老健入所者の要介護度は、要介護1が12%・2が19%・3が24%・4が28%・5が16%で、平均要介護度は3.2です（参考：特養の平均要介護度3.9）。入所時の主な傷病名は認知症19.6%・脳卒中14.5%が上位で、年齢階級は85〜94歳が51.8%と最も多くなっています（出典：令和3年度介護給付費等実態統計報告。前掲 厚労省老健局 資料2 https://www.mhlw.go.jp/content/12300000/001131788.pdf ）。

つまり老健では、脳卒中の後遺症や認知症を抱えながらリハビリで自宅復帰を目指す高齢者が中心です。未経験の方が「どんな利用者を相手にどんなケアをするのか」をイメージするうえで、この状態像は一つの目安になります（状態像は調査時点の分布であり、施設ごとに差があります）。

老健の仕事内容がリハビリ中心になるのは、制度がそう設計されているからです。 老健には人員配置基準として、医師を入所者100人あたり1人以上（100対1以上）、看護・介護職員を入所者3人に1人以上（3対1以上、うち看護は総数のおおむね7分の2）、理学療法士・作業療法士または言語聴覚士を100対1以上配置することが義務づけられています（出典：介護老人保健施設の人員、施設及び設備並びに運営に関する基準（平成11年厚生省令第40号）第二条。e-Gov法令検索 https://laws.e-gov.go.jp/law/411M50000100040/ ）。医師とリハビリ専門職の配置が義務という点が、特養との大きな違いです。

実際の配置を見ても、老健1施設あたりの平均職員数は、医師1.07人・看護師5.97人・准看護師3.98人・介護職員27.38人（うち介護福祉士18.61人）・理学療法士2.42人・作業療法士1.56人・言語聴覚士0.37人・支援相談員2.21人・介護支援専門員1.55人です。リハビリ専門職が1施設に複数名いるのが老健ならではの環境です（出典：令和3年介護サービス施設・事業所調査。前掲 厚労省老健局 資料2 https://www.mhlw.go.jp/content/12300000/001131788.pdf ）。

この環境で、介護職員は医師・看護師・PT/OT/ST・支援相談員らとチームを組んで働きます。日々の介護（食事・入浴・排せつ・移乗などの介助）に加え、リハビリで身につけた動作を生活の中で実践できるよう支える役割が求められます。たとえば、リハビリ室で練習した立ち上がりや歩行を、フロアの生活場面でも引き出していく――そうした多職種連携が、老健の介護職の特徴的な仕事です。

医学的管理の下にある老健では、施設として提供できる医療の幅も比較的広い傾向があります。厚労省資料の課題整理によると、酸素療法（酸素吸入）を行うことが可能な施設は約66%、静脈内注射（点滴を含む）が約61%、喀痰吸引（1日8回以上）が約50%でした（出典：令和3年度介護報酬改定の効果検証及び調査研究。前掲 厚労省老健局 資料2 https://www.mhlw.go.jp/content/12300000/001131788.pdf ）。ただしこれは「施設として実施可能と回答した割合」であり、介護職員個人が当然に行えるわけではありません（喀痰吸引等の医療的ケアを介護職員が行うには、所定の研修の修了と認定が必要です）。医師・看護職員が常駐する点は老健の特徴ですが、医療体制の具体的な内容は施設ごとに異なります。

老健の仕事がリハビリ中心になる背景には、「在宅復帰率」で施設が評価される制度があります。 老健には、リハビリを後押しする介護報酬の加算が用意されています。代表的なものに、短期集中リハビリテーション実施加算240単位/日、認知症短期集中リハビリテーション実施加算240単位/日（週3回を限度）、在宅復帰・在宅療養支援機能加算(I)34単位/日・(II)46単位/日があります（出典：厚生労働省 老健局「介護老人保健施設」介護報酬の図。前掲 資料2／令和3年度介護報酬改定後 https://www.mhlw.go.jp/content/12300000/001131788.pdf ）。リハビリと在宅復帰の実績が評価される仕組みになっているわけです。

さらに老健は、在宅復帰・在宅療養支援機能の評価指標（在宅復帰率など）の合計点に応じて、超強化型・在宅強化型・加算型・基本型・その他型の5類型に区分されます。このうち代表的な2類型の推移を見ると、在宅復帰の実績が高い「超強化型」の割合は平成30年(2018年)5月の7.8%から令和5年(2023年)2月時点で28.6%へ増加し、「基本型」は同じ期間に51.1%から24.1%へ減少しています（出典：厚生労働省 老健局老人保健課集計／介護保険総合データベースを元に、令和5年2月時点。前掲 資料2 https://www.mhlw.go.jp/content/12300000/001131788.pdf ）。老健全体として、より在宅復帰に力を入れる方向へ動いていることが読み取れます。

この制度の下で、介護職員はリハビリ専門職や支援相談員と連携し、利用者が自宅に戻れる状態づくりに関わります。厚生労働省の公的な説明でも、老健は「病状が安定し、病院から退院した方などが、在宅生活に復帰できるよう、医師による医学的管理の下、理学療法士や作業療法士などによるリハビリを重点的に行い、看護や介護、日常生活の世話もする施設」とされています（出典：厚生労働省「介護サービス情報公表システム」18.介護老人保健施設 https://www.kaigokensaku.mhlw.go.jp/care_services_guide/care_services_guide_service18.html ）。

老健は全国にどれくらいあるのかを知っておくと、求人を探すときの目安になります。 全国の老健は4,250施設（前年比23施設・0.5%減）、定員は369,365人で、1施設あたり定員は87.0人・1施設あたり在所者数は76.2人・利用率は87.6%です。開設主体は医療法人が75.6%で最も多くを占めます（出典：厚生労働省「令和5年介護サービス施設・事業所調査の概況」令和5年(2023年)10月1日現在 https://www.mhlw.go.jp/toukei/saikin/hw/kaigo/service23/dl/gaikyo.pdf ）。

運営母体が医療法人中心であることは、老健の職場の性格を理解する手がかりです。 医師・看護職員が常駐し、リハビリ専門職と連携する医療色のある環境で働きたい方には、老健は選択肢になりやすい施設形態だといえます。一方で、夜勤の有無や勤務形態（正社員・パートなど）、給料や手当は施設ごとに異なります。これらは本記事の軸（環境・業務内容）から外れるため、お金の話は介護職の給料を職種・施設で比較一覧で、資格の取り方は介護資格の種類と取得の順番一覧で確認してください。

老健の求人を“ご自身で”比較するときは、(1)在宅復帰支援にどれくらい力を入れているか（施設類型）、(2)リハビリ職員の人数や多職種連携の様子、(3)夜勤の回数や勤務形態、(4)未経験・無資格でも受け入れているか、といった点を見比べると、ご自身で職場を見極める手がかりになります。これらの判断はあくまで読者ご自身が行うものです。

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