介護の転職の進め方を流れで解説

介護の転職の進め方は、(1)情報収集→(2)自己分析（辞めたい理由・希望条件の整理）→(3)求人を自分で検索・比較→(4)応募準備（書類・面接）→(5)見学・問い合わせ→(6)内定・条件確認→(7)退職・入職、という7ステップの流れでとらえると迷いにくくなります。 焦って求人に応募するのではなく、「自分が何を変えたいのか」を言葉にしてから動き出すのが、後悔の少ない転職のコツです。

この流れをおすすめできる背景には、一次データの裏づけがあります。介護労働者が直前の（介護関係の）仕事を辞めた理由（複数回答）の最多は「職場の人間関係に問題があったため」24.7％でした（出典：公益財団法人介護労働安定センター「令和6年度 介護労働実態調査結果の概要」P17、2025年7月28日公表）。これは、調査で「直前の仕事が介護関係だった人」について集計された値です。辞めた理由を整理しないまま次を探すと、同じ不満を繰り返しやすいため、自己分析（ステップ2）が要になります。

また介護分野は、未経験・無資格・ブランクからでも入口が広いのが特徴です。事業所全体の従業員の不足感（「大いに不足」「不足」「やや不足」の合計）は65.2％に上ります（出典：同調査P10、2025年7月28日公表）。求職者から見れば、選択肢が比較的多い環境で進めやすい、と言えます。

なお、介護おしごとさーち（運営：株式会社ゼットリンカー）は介護求人の「掲載」と「検索」だけを提供するサービスです。特定の方へ特定の求人をご紹介・あっせん（職業紹介）することはしません。気になる求人はご自身で検索・比較でき、分からないことは求人元へ直接ご確認ください。条件の整理にはAIコンシェルジュも使えます（求人データは現在準備中のため、本記事は進め方の解説です）。本記事は「転職・応募の進め方」カテゴリの親記事として全体の流れに集中し、志望動機・面接・退職手順・給料・資格などの具体は、それぞれの子記事へ分けています。

転職活動を始める前に押さえておきたいのは、介護の人材需要は今後も拡大が見込まれ、求職者にとって選択肢の多い「構造的な売り手市場」が続く見通しだということです。 これは焦らず比較しながら進めてよい、という安心材料になります。

第9期介護保険事業計画にもとづく介護職員の必要数は、基準となる2022年度の約215万人に対し、2026年度（令和8年度）に約240万人、2040年度に約272万人（2022年度比＋約57万人）と推計されています（出典：厚生労働省「第9期介護保険事業計画に基づく介護職員の必要数について」2024年7月12日公表）。長期にわたって人材が求められる分野である、と一次情報で確認できます。

足元でも、前述のとおり従業員が「不足」とする事業所は65.2％で、前年度（64.7％）より上昇しています（出典：公益財団法人介護労働安定センター「令和6年度 介護労働実態調査結果の概要」P10、2025年7月28日公表）。人手不足が続いていることは、未経験者・無資格者・ブランクのある復職者にも門戸が開かれている背景です。

つまり「介護の転職は競争が激しくて入りにくい」というイメージは、データとは異なります。 入口が広いからこそ、勢いで決めるのではなく、自分の希望に合う職場を落ち着いて見極める――そのための「進め方」を次のステップから順に見ていきましょう。なお具体的な求人件数や個別の募集状況については、本サービスでは現在求人データを準備中（順次掲載予定）のため、件数を前提にした話はしません。あくまで進め方の考え方として読んでいただければと思います。

転職の流れの出発点は、求人を見ることではなく、「今の職場の何を変えたいのか（辞めたい理由）」と「次に何を求めるのか（希望条件）」を言葉にする自己分析です。 ここを飛ばすと、求人の良し悪しを判断する自分なりの基準が持てません。

辞めた理由の言語化には、一次データが手がかりになります。介護関係の仕事からの転職では「職場の人間関係に問題があったため」24.7％が最多で、その具体的内容としては「上司や先輩からの指導や言動がきつかったり、パワーハラスメントがあった」が人間関係を理由とする人のうち49.1％と最も高くなっています（出典：公益財団法人介護労働安定センター「令和6年度 介護労働実態調査結果の概要」P17〜18、2025年7月28日公表）。一方、介護関係以外からの転職では「結婚・妊娠・出産・育児のため」18.5％が最多でした（出典：同調査）。あなたの不安が「人間関係」なのか「働き方の事情」なのかで、見るべき条件は変わります。

そのうえで、希望条件を「給料」「夜勤の有無・勤務形態」「通いやすさ」「職場の雰囲気・人間関係」「資格取得支援の有無」などに分けて優先順位をつけておくと、求人比較がぐっと楽になります。すべてを満たす職場はまれなので、「ここだけは譲れない」を2〜3個に絞るのがコツです。

自己分析は、転職の軸を作る作業です。 辞めたい理由を職場側の構造（人間関係・処遇・負担）と自分の事情（家庭・体力・キャリア）に切り分けて整理すると、次の職場で確認すべきポイントが自然と見えてきます。辞めるか続けるか自体に迷っている段階の方は、関連記事『介護を辞めたい時の考え方と対処』もあわせてご覧ください。

希望条件が整理できたら、次は求人を自分で検索し、複数を並べて比較していきます。ここでは「何を比べれば失敗しにくいか」という比較の軸を持っておくことが大切です。 介護おしごとさーちでは、条件を選んで求人をご自身で検索・比較できる仕組みを用意しています（求人データは順次掲載予定で、現在は準備中のため検索結果はまだ表示されません）。

比較の軸のひとつは給料です。資格があると処遇に差が出る傾向は、一次データでも確認できます。処遇改善加算を取得（届出）している事業所の介護職員について、保有資格なしの平均給与額290,620円に対し、介護福祉士は350,050円でした（いずれも月給・常勤の者、手当・一時金を含む平均給与額。基本給そのものではありません／令和6年9月／出典：厚生労働省「令和6年度 介護従事者処遇状況等調査結果の概要」P17）。実際の支給額は事業所・雇用形態・経験により異なるため、あくまで調査時点の目安としてご覧ください。処遇改善加算は95.5％の事業所が取得（届出）しており（出典：同調査P2、令和6年9月30日時点）、求人を見るときに「加算を取得しているか」「資格手当があるか」を確認する手がかりになります。職種別・施設形態別の相場や具体的な金額は、本記事では深掘りせず子記事へ分けています（後述）。

もうひとつの軸は、長く続けられそうかという「定着しやすさ」です。同調査では、職場定着に効果があったとされる方策として「有給休暇等の各種休暇の取得や勤務日時の変更をしやすい職場づくり」や「人間関係が良好な職場づくり」が挙がっています（出典：同調査P13、2025年7月28日公表。なお実施率としても、これらの方策は高い割合の事業所が取り組んでいます）。求人票や見学で「休暇の取りやすさ」「人員体制」「人間関係」を自分で確かめると、入職後のミスマッチを減らせます。

給料の金額の詳細（職種別・施設形態別の相場）や年収の上げ方は、「給料を知る」カテゴリの『介護職の給料を職種・施設で比較一覧』へ分けています。 金額は施設や時期で変わるため、上記は調査時点の目安としてご覧いただき、具体の給与・手当は各求人票でご自身で確認・比較してください。

比較して気になる求人が見つかったら、応募書類の準備と面接対策を進め、可能なら職場見学で実際の雰囲気を確かめます。 ここでも主役は求職者自身で、本サービスは「自分で確認できる」動線を支えるだけです。

応募書類では、履歴書や職務経歴書に加え、志望動機の整理が要になります。自己分析（ステップ2）で言語化した「辞めたい理由」と「次に求めること」を、前向きな言葉に置き換えて伝えるのがポイントです。書き方の具体例は『介護の志望動機と履歴書の書き方例文』に、面接でよく聞かれる質問と答え方は『介護の面接でよく聞かれる質問と回答』に分けていますので、応募段階で参照してください（本記事では流れの位置づけにとどめます）。

見学・問い合わせは、求人票だけでは分からない情報を補う大切な工程です。前述のとおり、定着には「休暇の取りやすさ」「人間関係」が効くとされるため（出典：公益財団法人介護労働安定センター「令和6年度 介護労働実態調査結果の概要」P13、2025年7月28日公表）、見学では職員の表情や声かけ、シフトや有給の運用、夜勤体制などを自分の目で確認すると安心です。

なお、求職者自身が無料で使える公的な就職支援窓口もあります。事業所が行う採用活動でも「ハローワークや福祉人材センターの担当者に相談」が66.9％と多く、公的窓口経由が主要な入口のひとつになっています（出典：同調査P11、2025年7月28日公表）。代表的な窓口として、全国のハローワーク、各都道府県の福祉人材センター（全国社会福祉協議会から指定を受けて設置され、社会福祉協議会が運営。求人情報サイト『福祉のお仕事 fukushi-work.jp』を運営）、介護労働安定センターなどがあり、職業訓練（ハロートレーニング・求職者支援訓練・職業訓練受講給付金）も利用できます（出典：厚生労働省「介護・福祉分野への就職支援」／独立行政法人福祉医療機構 WAM NET「福祉人材センター」2026年6月時点）。

整理すると、介護おしごとさーちは求人の掲載・検索を提供するだけで、職業紹介（あっせん）は行いません。 一方、職業紹介を希望する場合は、ハローワークや福祉人材センターといった公的窓口をご自身で利用できます。両者は別物として、ご自身の判断で使い分けてください。

内定が出たら、舞い上がってすぐ承諾するのではなく、労働条件をひとつずつ確認してから返事をするのが安全です。 そのうえで現職の退職手続きを進め、入職へとつなげます。

条件確認では、給与（基本給・各種手当・処遇改善加算の反映）、勤務形態（夜勤の有無・回数）、休日・有給、雇用形態（正社員・契約・パート・派遣）などを、書面で確かめましょう。雇用形態によって働き方や待遇は変わるため、迷うときは関連記事『介護の働き方と勤務形態の選び方』もあわせてご覧ください。条件の解釈で不安があれば、求人については求人詳細ページから求人元へ直接確認できますし、労働条件全般は前述の公的窓口でも相談できます。

在職中に転職を進める場合は、「現職の退職」と「次の入職」のスケジュールが重なります。引き継ぎや有給消化を見込んで退職日を設定し、入職日と無理なくつなげるのが円満退職のコツです。退職の伝え方や手順は『介護職を円満退職する手順と伝え方』に、在職中に活動を進める工夫は『働きながら介護の転職を進めるコツ』に分けていますので、この段階で参照してください。

転職に「良い時期」があるかどうかも気になるところですが、これは賞与や年度の区切り、現職の繁忙期などによって変わります。 詳しくは『介護の転職に良い時期はいつ？』で扱っています。本記事はあくまで全体の流れの地図として、各ステップの「次に何をするか」がイメージできることを目的にしています。資格取得を絡めたキャリアの組み立ては、次の章で触れます。

未経験から介護に転職する場合でも、最初から資格が必須というわけではありません。無資格・未経験で始めて、働きながら資格を取っていく道があります。 資格があると処遇に差が出る傾向はデータでも確認できるため（前章の保有資格なし290,620円↔介護福祉士350,050円の対比を参照）、転職の流れと並行して資格計画を考えると、収入の見通しが立てやすくなります。

入口の基礎資格である介護職員初任者研修は、全国共通で合計130時間のカリキュラム（10科目）で構成され、修了までの期間は8か月以内とされています（出典：愛媛県「介護員養成研修（介護職員初任者研修・生活援助従事者研修）」介護保険法施行規則（平成11年厚生労働省令第36号）の改正に基づき整備、2026年6月参照）。資格取得が処遇に結びつきやすいことは前章のとおりです。

国家資格である介護福祉士を実務経験ルートで受験するには、対象施設・職種での従業期間3年以上（おおむね1,095日以上）かつ介護等の業務従事日数540日以上に加え、実務者研修の修了（第29回試験から必須。または介護職員基礎研修＋喀痰吸引等研修の修了）のいずれかを満たす必要があります（出典：公益財団法人社会福祉振興・試験センター「介護福祉士国家試験 受験資格〔実務経験＋実務者研修〕」2026年6月参照）。実務経験3年だけでは受験できない点に注意が必要です。

資格は転職前にそろえる必要はなく、「未経験で入職→初任者研修→実務者研修→介護福祉士」と働きながら段階的に取っていけます。 資格取得の順番や費用・受験資格の詳しい手順、合格率などは、本記事では深掘りせず、「資格取得・キャリア」カテゴリの『介護資格の種類と取得の順番一覧』『介護福祉士の受験資格と取り方』へ分けています（金額・期間・最新の試験結果は実施機関や各公的機関で確認してください）。未経験から始められる求人の探し方は『無資格・未経験から働ける介護求人』もご参照ください。