介護を辞めたい時の考え方と対処

「介護を辞めたい」と感じたとき、まず知っておきたいのは、それは決して甘えでも特別なことでもないという点です。 辞めたい気持ちが浮かんだら、いきなり結論を出す前に、その理由を大きく3つ――(1)職場の人間関係、(2)処遇・給料、(3)心身の負担――に分けて言葉にしてみることをおすすめします。原因が見えると、辞める以外にも選べる道が見つかりやすくなります。

この「原因の3分類」は、一次データの裏づけがあります。介護労働者が「直前の介護関係の仕事を辞めた理由」（複数回答）の上位は、「職場の人間関係に問題があったため」24.7％が最多で、次いで「他に良い仕事・職場があったため」18.5％、「勤務先の事業理念や運営のあり方に不満があったため」17.6％、「収入が少なかったため」16.3％、「自分の将来の見込みが立たなかったため」14.4％でした（出典：公益財団法人介護労働安定センター「令和6年度 介護労働実態調査結果の概要」図表3-2-1、2025年7月28日公表）。

ここで先にお伝えしたい結論は、「辞めたい理由の多くは、あなた個人の弱さではなく、職場側の構造（人間関係・運営方針・処遇）に起因している」ということです。 最多の理由が人間関係や運営方針である以上、まずは自分を責める必要はありません。この記事では、結論→一次データの根拠→原因ごとの対処→FAQの順で、落ち着いて考えるための材料を並べていきます。

なお、介護おしごとさーち（運営：株式会社ゼットリンカー）は介護求人の「掲載」と「検索」だけを提供するサービスです。特定の方へ特定の求人をご紹介・あっせんすることはしません。求人はご自身で検索・比較でき、運営への確認は問い合わせフォームから行えます（求人データは現在準備中です）。本記事は「悩み・続け方」カテゴリの親記事として、辞めたい気持ちの整理と対処の考え方に集中し、給料の具体額や資格の取り方などは別記事へ分けています。

「辞めたい」という気持ちと、「実際に辞める」ことは別物です。一次データを見ると、介護職を実際に辞める人はむしろ減少傾向にあります。 不安なときほど、思い込みではなく数字で現状をとらえておくと気持ちが落ち着きます。

訪問介護員・介護職員を合わせた2職種の離職率は12.4％で、2年連続の低下となり、調査開始以降の低水準でした（前年度比マイナス0.7ポイント）。職種別では訪問介護員11.4％（4年連続低下）、介護職員12.8％（2年連続低下）です（出典：公益財団法人介護労働安定センター「令和6年度 介護労働実態調査結果の概要」、2025年7月28日公表）。

さらに、「介護は離職率が特別に高い業界」というイメージも、データで相対化できます。全産業（産業計）の離職率は令和5年（雇用動向調査・年次）で15.4％であり、介護（2職種計12.4％）は全産業平均を下回っています（出典：厚生労働省「令和5年 雇用動向調査結果の概況」入職と離職の推移）。

この介護労働実態調査は規模も大きく、信頼できる一次情報です。事業所調査は回収9,044件（回収率52.9％）、労働者調査は回収21,325件（回収率41.6％）、調査期間は2024年10月でした（出典：公益財団法人介護労働安定センター「令和6年度 介護労働実態調査結果の概要」調査の概要）。つまり「辞めたい」と感じるのは多くの人が通る気持ちですが、実際の離職は減っており、業界全体として特別に出入りが激しいわけではない、という事実をまず押さえておきましょう。

辞めたい気持ちと向き合う最初の一歩は、「何が一番つらいのか」を書き出して言葉にすることです。 前述のとおり、介護関係の仕事を辞めた理由の最多は「職場の人間関係」24.7％、続いて「運営のあり方への不満」17.6％、「収入の少なさ」16.3％、「将来の見込みが立たない」14.4％でした（出典：公益財団法人介護労働安定センター「令和6年度 介護労働実態調査結果の概要」図表3-2-1、2025年7月28日公表）。

もうひとつ、現役の介護労働者が感じている「労働条件・仕事の負担についての悩み・不安・不満」（複数回答）も見ておきましょう。最多は「人手が足りない」49.1％、次いで「仕事内容のわりに賃金が低い」35.3％、「身体的負担が大きい」24.6％でした（出典：同調査P24）。あなたが抱えている悩みは、多くの人が同じように感じているものだと分かります。

一方で、仕事そのものへの満足度は高い傾向があります。現在の仕事の満足度D.I.（「満足」＋「やや満足」から「不満足」＋「やや不満足」を差し引いた指標）は、「職場の人間関係」プラス32.4、「仕事の内容」プラス28.2と高いプラスである一方、「人員配置体制」マイナス21.3、「賃金水準」マイナス14.3とマイナスが目立ちます（出典：同調査P22）。

この対比が示すのは、「辞めたいのは、介護の仕事が嫌いだからとは限らない」ということです。 仕事内容や人とのつながりにはやりがいを感じつつ、不満の中心は処遇や人員体制という「環境」にある――そう整理できれば、「環境を変える」という対処が見えてきます。自分を責める前に、まず原因がどこにあるかを切り分けてみてください。

人間関係が原因のときは、「合わない人がいる」と漠然と抱え込まず、何が起きているのかを具体的に分解することが対処の出発点です。 辞めた理由が「職場の人間関係」だった人が挙げた具体的な内容（複数回答）を見ると、「上司や先輩からの指導や言動がきつかったり、パワーハラスメントがあった」という回答が49.1％で最多、次いで「上司の業務指示が不明確、リーダーシップがなかった」という回答が36.2％でした（出典：公益財団法人介護労働安定センター「令和6年度 介護労働実態調査結果の概要」図表3-2-2、2025年7月28日公表。いずれも退職した本人による主観的な回答です）。つまり人間関係の悩みの中心は、対等な同僚同士の相性よりも、ハラスメントや上司の管理不全であることが多いのです。

こうした場合、辞める前に取れる選択肢があります。ひとつは記録を残すこと。いつ・誰から・どんな言動があったかを日付つきでメモしておくと、相談や対応の際の客観的な材料になります。次に相談すること。職場内では上司や管理者、苦情相談の窓口に伝える方法があり、職場内で解決が難しい場合は、各都道府県労働局や労働基準監督署内に設けられた「総合労働相談コーナー」など公的な相談窓口を利用できます。総合労働相談コーナーはパワハラを含む職場のトラブル全般の相談を無料・予約不要で受け付けています（出典：厚生労働省「総合労働相談コーナーのご案内」2026年6月時点）。

さらに、部署異動・配置転換も「辞める」と「我慢する」の間にある現実的な道です。同じ法人内でもフロアやユニット、サービス種別が変われば人間関係は大きく変わります。人間関係がつらいと感じたら、まず中身を分解し、記録・相談・配置転換という段階を踏んでから、それでも難しいときに転職や職場変更を考える――この順番を意識すると、後悔の少ない判断につながります。

「給料が低くて辞めたい」と感じるときは、辞める前に、近年の賃上げの動きと、職場や働き方を変えることで収入が変わる可能性を知っておくと選択肢が広がります。 介護職の賃金は、ここ数年で上昇傾向にあります。

賃金支払形態が月給の人の通常月の平均月収は248,884円で、前年度比プラス3.1％の増加でした。職種別では看護職員プラス3.6％・訪問介護員プラス3.2％、年齢別では20〜24歳プラス5.8％・25〜29歳プラス5.0％と、若年層や特定職種で伸びが目立ちます（出典：公益財団法人介護労働安定センター「令和6年度 介護労働実態調査結果の概要」P20、2025年7月28日公表）。

また、処遇改善加算を取得している事業所では、介護職員（月給・常勤）の平均給与額が令和6年9月で338,200円となり、前年（令和5年9月）の324,240円から13,960円増えています（出典：厚生労働省「令和6年度 介護従事者処遇状況等調査の概要」、令和6年9月時点）。職場の形態によっても水準は変わり、たとえば施設系と訪問系では金額に差があります。

ここでお伝えしたいのは、給料は「資格・勤続年数・施設形態・処遇改善加算の取得状況」によって変わるため、辞める以外にも、加算を取得している職場や条件の良い職場へ移る、資格を取って手当を増やすといった道があるということです。 施設形態別の具体的な金額や年収の比較は、本記事では深掘りせず、「給料を知る」カテゴリの関連記事『介護職の給料を職種・施設で比較一覧』へ分けています。気になる求人の給与・手当の詳細は、求人票でご自身で確認・比較できます（金額は施設や時期で変わるため、上記は調査時点の目安としてご覧ください）。

心身の負担が原因のときは、「自分の頑張りが足りない」と考える前に、負担の多くが人手不足という環境要因であること、そして負担は職場や働き方で変わることを知っておきましょう。 前述のとおり、現役の介護労働者の悩みの最多は「人手が足りない」49.1％、「身体的負担が大きい」24.6％でした（出典：公益財団法人介護労働安定センター「令和6年度 介護労働実態調査結果の概要」P24、2025年7月28日公表）。負担を感じているのはあなただけではありません。

身体的・精神的な負担は、夜勤の有無や施設形態によって大きく変わります。たとえば日勤中心の通所系（デイサービス）と、夜勤を含む入所系では生活リズムも負担も異なります。負担を減らす現実的な対処としては、有給休暇の取得、休職の相談、勤務シフトや労働時間の見直しを職場に相談するといった方法があります。年次有給休暇は法律で認められた労働者の権利で、取得の時季などは職場と相談できます。労働時間や休暇の取り扱いに不安があるときは、前述の総合労働相談コーナーなど公的窓口でも相談できます（出典：厚生労働省「総合労働相談コーナーのご案内」2026年6月時点）。

一方で、心身の不調が続いているときは、無理を続けないことが何よりも大切です。 眠れない・食欲がない・気分の落ち込みが長引くといったサインがあるときは、自己判断で抱え込まず、医療機関や、こころの健康に関する公的相談（厚生労働省「まもろうよ こころ」などの相談窓口）に早めに頼ってください。この記事では個別の医療・診断に関する助言は行いません。あくまで一般的な情報として、専門の窓口へつながることをおすすめします。負担が原因のときは、まず職場で調整できることを試し、それでも心身がつらいときは休む・専門家に相談することを優先する――この順番を大切にしてください。

辞めるかどうかで迷ったら、「辞める前に試すこと」と「辞めてもよいサイン」を分けて整理すると、感情に流されない判断ができます。 まずは試せることから取り組み、それでも状況が変わらない、あるいは心身に危険があるときは、辞めるという選択を前向きにとらえてよい――そう考えると気持ちが整理されます。

辞める前に試せることとしては、(1)辞めたい理由を3分類（人間関係・処遇・負担）で書き出す、(2)記録を残す、(3)上司・苦情相談窓口・公的相談窓口に相談する、(4)部署異動や勤務形態の変更を相談する、(5)有給・休職を活用していったん休む、といった段階があります。これらは「辞める」と「我慢し続ける」の間にある中間の選択肢です。

一方、辞めることを前向きに考えてよいサインとしては、ハラスメントが続き改善の見込みがない、相談しても運営方針が変わらない、心身の不調が続いている、といった状況が挙げられます。とくに心身の不調が続く場合は、無理をしない方針を最優先にしてください（個別の判断は前述の医療・公的相談窓口へ）。

ここで強調したいのは、辞めることはキャリアの終わりではない、ということです。 介護人材の需要は今後も拡大が見込まれています。厚生労働省「第9期介護保険事業計画に基づく介護職員の必要数」によると、2022年度の介護職員数は約215万人で、2026年度に約240万人、2040年度に約272万人が必要と推計されています（出典：厚生労働省「第9期介護保険事業計画に基づく介護職員の必要数について」2024年7月12日公表）。さらに、人手不足を感じる事業所は65.2％（前年度64.7％）と高水準です（出典：公益財団法人介護労働安定センター「令和6年度 介護労働実態調査結果の概要」P10）。つまり、合わない職場を離れても、復職・転職・別の働き方という門戸は広く開かれています（再就職できるかどうかは個々の状況によります）。

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